田代本通
田代本通 | |
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![]() ![]() 田代本通 田代本通の位置 愛知県の地図を表示![]() ![]() 田代本通 田代本通 (名古屋市) 名古屋市の地図を表示 | |
北緯35度9分41.34秒 東経136度57分16.56秒 / 北緯35.1614833度 東経136.9546000度 / 35.1614833; 136.9546000 | |
国 | ![]() |
都道府県 | ![]() |
市町村 | ![]() |
区 | 千種区 |
町名制定[1] | 1942年(昭和17年)11月27日 |
面積 [2] | |
• 合計 | 0.067656832 km2 |
人口 | |
• 合計 | 817人 |
• 密度 | 12,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 | 464-0827[4] |
市外局番 | 052 (名古屋MA)[5] |
ナンバープレート | 名古屋 |
田代本通(たしろほんとおり)は、愛知県名古屋市千種区の地名。現行行政地名は田代本通1丁目から田代本通5丁目[2]。住居表示未実施[6]。
地理
名古屋市千種区南部に位置する[7]。東は穂波町・西崎町・鏡池通・川崎町・昭和区、西は観月町・山添町・日進通・大島町、南は昭和区、北は末盛通に接する[7]。
歴史
地名の由来
沿革
- 1942年(昭和17年)11月27日 - 千種区田代町・広路町の各一部により、同区田代本通として成立[1]。
- 1945年(昭和20年)9月20日 - 田代町の一部を編入する[1]。
- 1958年(昭和33年) - 田代郵便局開設[8]。
- 1961年(昭和36年) - 覚王山電報電話局開設[8]。
世帯数と人口
2019年(平成31年)1月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]。
町丁 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
田代本通 | 448世帯 | 817人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移
1950年(昭和25年) | 319人 | [9] | |
1955年(昭和30年) | 481人 | [9] | |
1960年(昭和35年) | 694人 | [10] | |
1965年(昭和40年) | 761人 | [10] | |
1970年(昭和45年) | 690人 | [11] | |
1975年(昭和50年) | 733人 | [11] | |
1980年(昭和55年) | 726人 | [12] | |
1985年(昭和60年) | 685人 | [12] | |
1990年(平成2年) | 648人 | [13] | |
1995年(平成7年) | 587人 | [14] | |
2000年(平成12年) | 575人 | [15] | |
2005年(平成17年) | 761人 | [16] | |
2010年(平成22年) | 874人 | [17] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[18]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[19]。
番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
---|---|---|---|
全域 | 名古屋市立田代小学校 | 名古屋市立城山中学校 | 尾張学区 |
交通
施設
- NTT西日本覚王山ビル[20]北緯35度9分55秒 東経136度57分26.3秒 / 北緯35.16528度 東経136.957306度 / 35.16528; 136.957306 (NTT西日本覚王山ビル)
- 愛知銀行田代本通支店[7]北緯35度9分44.5秒 東経136度57分18.2秒 / 北緯35.162361度 東経136.955056度 / 35.162361; 136.955056 (愛知銀行田代本通支店)
- 名古屋田代郵便局[7]北緯35度9分40秒 東経136度57分17.6秒 / 北緯35.16111度 東経136.954889度 / 35.16111; 136.954889 (名古屋田代郵便局)
その他
日本郵便
- 郵便番号 : 464-0827[4](集配局:千種郵便局[21])。
脚注
[脚注の使い方]
- ^ a b c 名古屋市計画局 1992, p. 734.
- ^ a b “愛知県名古屋市千種区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2016年1月29日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年1月23日). 2019年1月23日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “千種区の町名一覧”. 名古屋市. 2016年1月29日閲覧。
- ^ a b c d e 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1468.
- ^ a b 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 801.
- ^ a b 名古屋市総務局企画室統計課 1957, p. 72.
- ^ a b 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 67.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 40.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 7.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 6.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 7.
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (8)千種区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (8)千種区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (8)千種区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 110.
- ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年01月06日閲覧 (PDF)
参考文献
- 名古屋市総務局企画室統計課 編『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1957年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口(昭和60年10月1日現在)』名古屋市役所、1986年。
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
- 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成2年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口(平成2年10月1日現在)』名古屋市役所、1994年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成7年国勢調査 名古屋の町(大字)・丁目別人口(平成7年10月1日現在)』名古屋市役所、1996年。
関連項目
外部リンク
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