船原町
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船原町 | |
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![]() ![]() 船原町 船原町の位置 愛知県の地図を表示![]() ![]() 船原町 船原町 (名古屋市) 名古屋市の地図を表示 | |
北緯35度7分58.77秒 東経136度55分24.98秒 / 北緯35.1329917度 東経136.9236056度 / 35.1329917; 136.9236056 | |
国 | ![]() |
都道府県 | ![]() |
市町村 | ![]() |
区 | 瑞穂区 |
町名制定[1] | 1931年(昭和6年)2月1日 |
面積 [2] | |
• 合計 | 0.109924698 km2 |
人口 | |
• 合計 | 1,305人 |
• 密度 | 12,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 | 467-0878[4] |
市外局番 | 052 (名古屋MA)[5] |
ナンバープレート | 名古屋 |
船原町(ふなばらちょう)は、愛知県名古屋市瑞穂区の地名。現行行政地名は船原町1丁目から船原町7丁目。住居表示未実施地域[6]。
地理
名古屋市瑞穂区北西部に位置する[7]。西は堀田通、南は平郷町、北は雁道町に接する[7]。
歴史
地名の由来
瑞穂町の字船原に由来する[8]。当地は鎌倉時代までは伊勢湾の入江であり、船着場がある原っぱであったことによる[8]。
沿革
- 1931年(昭和6年)2月1日 - 南区瑞穂町字雁道・二野・中坪・船原・池下・光須海道・西前田・東豆田・流シ・神ノ内・城ノ内の各一部により、同区船原町1〜7丁目として成立[1]。
- 1931年(昭和6年)10月1日 - 南区瑞穂町字城ノ内・下之切・神ノ内の各一部が6〜7丁目に編入[1]。
- 1937年(昭和12年)10月1日 - 行政区の変更に伴い、昭和区船原町となる[9]。
- 1944年(昭和19年)2月11日 - 行政区の変更に伴い、瑞穂区船原町となる[9]。
世帯数と人口
2019年(平成31年)3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]。
町丁 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
船原町 | 619世帯 | 1,305人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移
1950年(昭和25年) | 3,185人 | [10] | |
1955年(昭和30年) | 3,515人 | [10] | |
1960年(昭和35年) | 3,616人 | [11] | |
1965年(昭和40年) | 3,615人 | [11] | |
1970年(昭和45年) | 3,113人 | [12] | |
1975年(昭和50年) | 2,585人 | [12] | |
1980年(昭和55年) | 2,238人 | [13] | |
1985年(昭和60年) | 1,978人 | [13] | |
1990年(平成2年) | 1,760人 | [14] | |
1995年(平成7年) | 1,637人 | [15] | |
2000年(平成12年) | 1,512人 | [16] | |
2005年(平成17年) | 1,416人 | [17] | |
2010年(平成22年) | 1,321人 | [18] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[19]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[20]。
番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
---|---|---|---|
全域 | 名古屋市立御劔小学校 | 名古屋市立瑞穂ヶ丘中学校 | 尾張学区 |
施設
- 観音寺[7]
- 御嶽教名古屋明栄講教会[7]
その他
日本郵便
- 郵便番号 : 467-0878[4](集配局:瑞穂郵便局[21])。
脚注
[脚注の使い方]
- ^ a b c 瑞穂区制施行50周年記念事業実行委員会 1994, p. 613.
- ^ “愛知県名古屋市瑞穂区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年3月21日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年2月10日). “瑞穂区の町名一覧”. 名古屋市. 2015年10月8日閲覧。
- ^ a b c d 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1521.
- ^ a b 名古屋市計画局 1992, p. 397.
- ^ a b 名古屋市計画局 1992, p. 806.
- ^ a b 名古屋市総務局企画室統計課 1957, p. 84.
- ^ a b 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 77.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 52.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 73.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 44.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 113.
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表)” (XLS). 2015年10月15日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表)” (XLS). 2015年10月15日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表)” (XLS). 2015年10月15日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 平成29年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年3月21日閲覧。
参考文献
- 名古屋市総務局企画室統計課 編『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1957年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口(昭和60年10月1日現在)』名古屋市役所、1986年。
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
- 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。
- 瑞穂区制施行50周年記念事業実行委員会 編『瑞穂区誌―区制施行50周年記念―』名古屋市瑞穂区役所、1994年2月11日。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成2年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口(平成2年10月1日現在)』名古屋市役所、1994年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成7年国勢調査 名古屋の町(大字)・丁目別人口(平成7年10月1日現在)』名古屋市役所、1996年。
関連項目
外部リンク
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